生産性に関する研究会


 
■生産性に関する研究会とは
 

 労働生産性と働き方、従業員の意識や健康との関連について、調査対象会社のデータを活用した実証分析により、企業の労働生産性向上の取組への寄与を目的として、2019 年から活動しております。研究会には、経済学、公衆衛生学の第一線で活躍されている研究者を委員に委嘱しています。

■委員(敬称略、50 音順、肩書きは当時)
 

黒田 祥子 早稲田大学教育・総合科学学術院教授
滝澤 美帆 学習院大学経済学部教授
藤野 善久 産業医科大学教授
山本 勲 慶應義塾大学商学部教授(座長)
【事務局】 SOMPO未来研究所

 
■中間報告書
 

コロナ禍が引き起こした急激な働き方の変化が従業員の労働環境・意識にどのような影響を与えたかに関して、調査対象会社からのデータを元に、「生産性に関する研究会」の中間報告書として公表しました。
働き方の変化の中でも目に見える形で大きく変わったのはテレワークの活用です。そこで、本報告書では、テレワークが労働時間・従業員のエンゲージメント・職場のコミュニケーション等の組織に与えた影響等に焦点を当てています。
【お問い合わせ先】
SOMPO未来研究所株式会社
〒160-8338 東京都新宿区西新宿1-26-1 損保ジャパン本社ビル
TEL: 050-5471-6157(久司)、050-5471-6156(宮地)
Email:webmaster@sompo-ri.co.jp

 
【要約】
 

本社部門においては、目標の共有、チームワーク、情報の共有化といった項目において、テレワーク率が高い組織の方が中程度の組織と比べて前年からの改善が大きいとの推定結果が得られました。また、本社部門以外ではテレワーク率による違いは見られませんでした。
従業員のエンゲージメントを表す指標とされるeNPS はテレワークの利用状況により、その違いは見られませんでした。また、人事異動を経験した従業員に対象を絞った分析でも、テレワークの利用状況により、eNPS の違いは見られませんでした。
テレワークと労働時間の関係を見ると、本社部門の中堅層、担当層では、テレワークの利用回数が増加(減少)すると労働時間が増加(減少)するという傾向が見られましたが、その差は小さいものでした。

「生産性に関する研究会」中間報告書(2021 年7 月)

   

page top

トップページ サイトポリシー お問い合わせ サイトマップ Copyright © SOMPO RESEARCH INSTITUTE Inc.