軽くなる学歴の重み

　
　AIの台頭によるホワイトカラー職の消滅危惧や、人手不足に伴う現業の待遇向上などを背景に、大学不要論をはじめとした学歴と仕事に関する議論が活発化している。本稿では、今月24日に公表された賃金構造基本統計調査を用いて、学歴別の賃金の実態について確認していく。
　まず、額面金額¹についてみると、昨今の賃金上昇の影響を受けて、中学卒、高校卒、大学・大学院卒²のいずれも上昇している（図表１）。上昇ペースは、中学卒が最も速く、高校卒、大学・大学院卒と続く形となっている³。中学卒は建設業をはじめとした現業職の比率が高いことから、昨今の人手不足による賃上げの恩恵を大きく受けているものとみられる。
　労働時間についてみると、大学・大学院卒が2019年比で増加する一方で、中学卒と高校卒に減少の動きがみられている（図表２）⁴。働き方改革関連法によって建設業・物流業などに対象業種が拡大されたことや、人手不足による待遇改善が進展したことなどが大きく影響したものとみられる。
　時給については、これら額面金額と労働時間を用いて算出されることから、中学卒が最も速いペースで上昇しており、高校卒、大学・大学院卒が続く形となっている（図表３）⁵。中学卒と高校卒は、額面金額の上昇と労働時間の減少が共に作用することで、大学・大学院卒と比較して大きく上昇している。
　以上より、中学卒、高校卒の労働者の賃金は早いペースで上昇しており、同時に労働時間の削減も進展していることが確認された。現業を中心とした人手不足が賃金を押し上げ、労働市場における学歴の重みは過去と比較して軽くなってきていることを示唆する結果と言える。そうは言っても、水準でみると依然として大学・大学院卒の賃金は中学卒・高校卒を大きく上回っている（図表４）。少なくとも現時点においては、学歴不要論のような過激な言説からは、かなりの距離があると考えて良いだろう。